氏名

石川 裕之

(ISHIKAWA Hiroyuki)
所属 国際言語文化学部 国際日本文化学科 
人間文化研究科 人間文化専攻 
職名 准教授 
主要学歴
2000年3月早稲田大学 教育学部 教育学科 社会教育学専修 卒業 / 学士(教育学) 
2002年4月京都大学大学院 教育学研究科 教育科学専攻 修士課程 入学 
2004年3月京都大学大学院 教育学研究科 教育科学専攻 修士課程 修了 / 修士(教育学) 
2004年4月京都大学大学院 教育学研究科 教育科学専攻 博士後期課程 進学 
2005年9月〜2006年8月大韓民国 国立ソウル大学校 師範大学 教育学科(Department of Education, College of Education, Seoul National University, Korea)に大学間学生交流協定により留学 
2007年3月京都大学大学院 教育学研究科 教育科学専攻 博士後期課程 単位取得後退学 
2010年3月京都大学大学院 教育学研究科 教育科学専攻 博士後期課程 修了 / 博士(教育学) 
取得学位 修士(教育学)
博士(教育学) 
研究分野の概要 教育学 
キーワード 比較教育学、教育社会学、高等教育学 
主要職歴
2000年4月〜2001年1月株式会社ジーベック 
2001年4月〜2002年3月京都大学 教育学部 科目等履修生 
2006年3月〜2008年3月日本学術振興会 特別研究員 
2007年10月〜2008年3月太成学院大学 非常勤講師「教育学概論」担当 
2007年10月〜2010年3月奈良女子大学 非常勤講師「中等教科教育法・社会(公民分野)」担当  
2007年10月〜2011年3月びわこ成蹊スポーツ大学 非常勤講師「比較教育論」担当 
2008年4月〜2011年3月京都大学 高等教育研究開発推進センター 特定助教 
2010年4月〜2010年9月奈良女子大学 非常勤講師「教育制度論(C)」担当 
2011年4月〜現在に至る同志社女子大学 嘱託講師「教育の原理」担当 
2011年4月〜2013年3月畿央大学 教育学部 現代教育学科 助教 
2012年6月〜2019年9月畿央大学 現代教育研究所 研究員(併任) 
2013年4月〜2019年9月畿央大学 教育学部 現代教育学科 准教授 
2014年4月〜2016年3月畿央大学大学院 教育学研究科 教育実践学専攻(修士課程) 講師(併任) 
2016年10月〜2016年10月東大阪市立総合病院 院内実習指導者研修 講師「教育原理」担当 
2016年4月〜2019年9月畿央大学大学院 教育学研究科 教育実践学専攻(修士課程) 准教授(併任) 
2016年4月〜2019年9月畿央大学 教育推進室 室長補佐(併任) 
2019年10月〜現在に至る京都ノートルダム女子大学 国際言語文化学部 国際日本文化学科 准教授 
2019年10月〜現在に至る京都ノートルダム女子大学大学院 人間文化研究科 人間文化専攻 准教授(併任) 
資格  
学内活動 教職課程委員会カリキュラム等部会、学科カリキュラム委員会 
教育・研究活動
1.担当科目学 部:基礎演習Ⅰ・II、発展演習Ⅰ・Ⅱ、専門演習Ⅰ・Ⅱ、教育原論、教育史、教師論、道徳の指導法(中等)、中等教育実習事前事後指導、教育実習Ⅰ・Ⅱ、教職実践演習(中・高)
大学院:特別研究Ⅰ・Ⅱ、教育人間学特論、人間形成演習 

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2.教育活動
教育実践上の主な業績 年 月 日 概 要
(1)教育内容・方法の工夫(授業評価を含む)    
双方的なコミュニケーションを通じた授業進行やディスカッション等の実施  平成19年10月〜現在に至る  教員による一方的な知識の詰め込みにならないよう,全ての担当科目において教員からの質問を多用し,学生同士のディスカッションや意見発表の場を設けている。 
ミニッツレポートを活用した学生との双方向的なコミュニケーション  平成19年10月〜現在に至る  学生の授業参加を促し,授業理解の程度を推し量り,つまずきがあった場合これに早期に対応できるよう,全ての大人数授業において毎回授業の最後にミニッツレポートを課している。ミニッツレポートは回収後チェックし,授業者のコメントを付した上で,次の回に返却している。 
(2)作成した教科書、教材、参考書    
1 『子どもと表現』(共著) (幼児教育の教職教科書  平成21年3月  本書は,幼児教育における表現教育に関する教科書であり,乳幼児の発達と表現の関係や幼稚園教育要領における表現教育の位置づけ,海外の事例など,多様な視点から表現教育について解説した内容となっている。担当部分では日韓の幼児教育における表現教育を比較し,国際的な視点からこのテーマについて考えられるように工夫した。 
2 『教員免許更新講習テキスト−教育現場のための理論と実践−』(共著) (教員免許更新講習用の教科書)  平成21年8月  本書は,現職教員を対象とした免許更新講習のための教科書であり,学校経営や教育政策の動向,海外の教育事情など,教職のあり方について省察するために役立つ理論と実践について幅広い内容を盛り込んでいる。担当部分では,日本との比較を念頭に,韓国の学校教育の制度やカリキュラムに見られる特徴,近年の教育課題等について概説した。 
3) 『比較教育学原論』(共著) (比較教育学分野の学部教育用の教科書)  平成31年4月  本書は,比較教育学分野に関するコースに所属する学部生を対象とした教科書であり,比較教育学の理論,研究の方法,教育に関する国際的なトピック,諸外国・地域の教育事情などについて幅広い内容を盛り込んでいる。担当部分では,日本との比較を念頭に,韓国の学校体系やカリキュラムの特徴,才能教育や早期英語教育などの先進的事例について概説した。 
(3)教育方法、教育実践に関する発表、講演等    
講演・パネルディスカッション「相互研修型FD共同利用拠点について」  平成22年8月  東北大学でおこなわれた平成22年度全国大学教育研究センター等協議会総会シンポジウム「大学教育のネットワークと連携・協力の今後」において,講演およびパネルディスカッションをおこなった。 
(4)その他教育活動上特記すべき事項    
出前講座「『校則』から世界を見る」  平成23年10月〜令和元年9月  前任校である畿央大学において,ほぼ毎年,各高等学校からの依頼による出前講座に応じていた。出前講座では世界各国の学校の校則を取り上げて日本と比較し,校則の意味や役割について生徒に考えさせる授業をおこなっていた。 
奈良県立二階堂高等学校「総合的な学習の時間・『奈良TIME』課題研究」講師  平成28年4月〜平成30年3月  奈良県立二階堂高等学校の総合的な学習の時間における生徒の自律的研究活動である「奈良TIME」課題研究において,研究方法についての講義や指導をおこなう講師を務めた。 
3.研究活動
著書、学術論文等の名称 単著・共著の別 発行又は発表の年月 発行所、発行雑誌
(及び巻・号数)等の名称
編者・著者名
(共著の場合のみ記入)
該当頁数
(1)著書          
『現代アジアの教育計画 下』  共著  平成18年5月  学文社  編者:山内乾史,杉本均 共著者(編者を除く):景平義文, 宮崎元裕,小川啓一 他18名  第21章「韓国の教育計画」 pp.312-324 
『子どもと表現』  共著  平成21年3月  日本文教出版  編著者:浅見均 共著者(編者を除く):伊藤七男, 池谷潤子, 鈴木俊之 他41名  第2章「韓国における表現教育」 pp.84-87 
『教員免許更新講習テキスト−教育現場のための理論と実践−』  共著  平成21年8月  昭和堂   監修:日本教育大学院大学 編者:河上亮一, 高見茂, 出口英樹 共著者(編者を除く):勝野正章, 黒石憲洋, 藤永保 他30名  第9章-2「韓国の学校教育」 pp.211-216 
『ワードマップ 認知的個性−違いが活きる学びと支援−』  共編著  平成22年4月  新曜社  編著者:松村暢隆, 石川裕之, 佐野亮子,小倉正義 共著者(編者を除く):木村裕,野添絹子, 福野裕美 他26名  第1章-4「才能児の特性」 pp.16-21 第1章-7「創造性」 pp.33-38 第1章-9「美術・音楽の優れた能力」 pp.45-50 第1章-13「飛び級・飛び入学」 pp.66-70 
『韓国の才能教育制度−その構造と機能−』  単著  平成23年3月  東信堂     
『生成する大学教育学』  共著  平成24年3月  ナカニシヤ出版  編者:京都大学高等教育研究開発推進センター 共著者(編者を除く):田中毎実, 松下佳代, 田口真奈 他18名  第5章コラム3「東アジアにおける大学評価の動向」 pp.226-228 
『比較教育学事典』  共著  平成24年6月  東信堂  編者:日本比較教育学会 共著者(編者を除く):相原総一郎, 青木亜矢, 青木利夫 他330名  「韓国教育課程評価院」(p.99),「特殊目的高等学校」(p.291),「平準化政策」(p.349) 
『帝国日本と植民地大学』  共著  平成26年2月  ゆまに書房  編者:酒井哲哉,松田利彦 共著者(編者を除く):瀧井一博, 呉蜜察, 通堂あゆみ 他11名  第III部第2章「国立ソウル大学校医科大学の成立過程に見る植民地高等教育の『人的遺産』」 pp.437-467 付録1・植民地大学関連年表「朝鮮編」 pp.567-574 
『韓国家族−グローバル化と「伝統文化」のせめぎあいの中で−』  共著  平成26年6月  亜紀書房  編者:平田由紀江, 小島優生 共著者(編者を除く):金賢美, 尾公子, 金花善 他3名  第8章「韓国の教育熱と家族のかたち−早期留学の問題を中心に−」 pp.241-274 
10  『トランスナショナル高等教育の国際比較−留学概念の転換−』  共著  平成26年7月  東信堂  編者:杉本均 共著者(編者を除く):秦由美子, 山田礼子, 杉本和弘 他15名  第11章「韓国におけるトランスナショナル高等教育−オランダ海運物流大学韓国分校を事例に−」 pp.185-200 
11  『アウトカムに基づく大学教育の質保証−チューニングとアセスメントにみる世界の動向−』  共著  平成27年6月  東信堂  編者:深堀聰子 共著者(編者を除く):木戸裕,夏目達也,鈴木俊之 他8名   第10章「韓国における大学教育の質保証−プロセス管理の変革と学習成果アセスメント導入のインパクト−」 pp.251-293 
12  『多文化社会に応える地球市民教育−日本・北米・ASEAN・EUのケース−』  共著  平成28年4月  ミネルヴァ書房  編著者:村田翼夫 共著者(編著者を除く):石川裕之,見世千賀子,渋谷恵 他3名   第3章(3)「韓国における才能教育の取り組み」 pp.93-100 第3章(4)「私立セクターのユニークな取り組み−民族史観高校を事例に−」 pp.100-105 
13  『現代アジアの教育計画 補巻』  共著  平成29年12月  学文社  編者:山内乾史,杉本均,小川啓一,原清治,近田政博 共著者(編者を除く):小原優貴, 服部美奈,乾美紀 他4名  5章「韓国における総合的な教育計画の特徴と限界」 pp.84-107 
14  『才能教育の国際比較』  共著  平成30年12月  東信堂  編著者:山内乾史 共著者(編著者を除く):原清治, 植田みどり,武寛子 他9名  10章「韓国における才能教育−高度人材育成のための国家戦略−」 pp.189-218 
15  『比較教育学原論』  共著  平成31年4月  協同出版  編著者:杉本均, 南部広孝 共著者(編著者を除く):楠山研, ベー・シュウキー,李霞 他17名  第14章第2節「韓国の教育」 pp.217-226 
(2)論文          
「現代韓国高等教育に対する京城帝国大学の影響についての一考察」  単著  平成15年3月  『アジア教育研究報告』(第4号)京都大学大学院教育学研究科比較教育学研究室    pp.54-72 
「シンガポールおよび韓国における才能教育の比較研究−エンリッチメントとアクセラレーション−」(査読付き)  共著  平成16年3月  『京都大学大学院教育学研究科紀要』(第50号)京都大学大学院教育学研究科  共著者:杉本均, 石川裕之, 厳賢娥 担当部分: 共同執筆につき本人担当部分抽出不可能  pp.64-86 
「韓国の才能教育における高大接続に関する考察−科学高等学校と英才学校の大学進学制度を事例に−」(査読付き)  単著  平成16年11月  『教育制度学研究』(第11号)日本教育制度学会    pp.259-273 
「韓国における才能教育制度の理念と構造−『英才教育振興法』以後を中心に−」(査読付き)  単著  平成17年3月  『京都大学大学院教育学研究科紀要』(第51号)京都大学大学院教育学研究科    pp.114-127 
「韓国の才能教育における科学高校の受験名門校化に関する研究−『平準化』制度との関連に注目して−」(査読付き)  単著  平成17年6月  『比較教育学研究』(第31号)日本比較教育学会    pp.83-100 
Comparative Studies of Early-entrance and Grade-skipping Programs between Korea and Japan  単著  平成18年11月  The 7th International conference on Education Research. Seoul, Korea: Education Research Institute, Seoul National University    pp.143-157 
「韓国の英才教育院における才能教育の現況と実態−大学附設科学英才教育院を中心に−」(査読付き)  単著  平成19年3月  『京都大学大学院教育学研究科紀要』(第53号)京都大学大学院教育学研究科    pp.445-459 
「韓国の大学における早期入学者の受け入れ状況に関する考察」  単著  平成19年10月  『アジア教育研究報告』(第8号)京都大学大学院教育学研究科比較教育学研究室    pp.51-68 
「韓国の対外言語政策における韓国語『世界化』戦略と世宗学堂の設立」  単著  平成20年6月  『比較教育学研究』(第37号)日本比較教育学会    pp.57-67 
10  「京都大学工学部学生の学生生活と知識・スキル及び適応との関連性」  共著  平成22年12月  『京都大学高等教育研究』(第16号)京都大学高等教育研究開発推進センター  共著者:及川恵, 大塚雄作, 石川裕之 担当部分: 共同執筆につき本人担当部分抽出不可能  pp.113-119 
11  「韓国の才能教育事情」  単著  平成24年6月  『比較教育学研究』(第45号)日本比較教育学会    pp.37-51 
12  「ソウル大学予科の設置経緯およびその役割に関する研究」(査読付き)  単著  平成24年10月  『畿央大学紀要』(第9巻第2号)畿央大学    pp.51-60 
13  「韓国における国家カリキュラムの革新とグローバル化」  単著  平成26年6月  『教育学研究』(第81巻第2号)日本教育学会    pp.214-226 
14  「韓国比較教育学会の学術研究動向」  単著  平成26年7月  『比較教育学研究』(第49号)日本比較教育学会    pp.83-92 
15  「ハンガリーにおける音楽分野の才能教育に関する調査研究−リスト音楽院を事例に−」(査読付き)  単著  平成26年12月  『畿央大学紀要』(第11巻第2号)畿央大学    pp.27-35 
16  「韓国におけるオルタナティブ教育の展開と近年の動向−公教育との関係性に注目して−」(査読付き)  単著  平成27年12月  『畿央大学紀要』(第12巻第2号)畿央大学    pp.37-51 
17  「韓国の地方における才能教育の現状と課題−慶尚南道を事例に−」(査読付き)  単著  平成28年6月  『畿央大学紀要』(第13巻第1号)畿央大学    pp.37-43 
18  「韓国における国家カリキュラムの構成と教育目的−初等教育段階に注目して−」(査読付き)  単著  平成29年6月  『畿央大学紀要』(第14巻第1号)畿央大学    pp.19-26 
19  「韓国における教科外活動とその特徴−『創意的体験活動』に注目して−」(査読付き)  単著  平成30年12月  『畿央大学紀要』(第15巻第2号)畿央大学    pp.31-37 
20  「韓国における学位制度」  共著  平成31年3月  『高等教育研究叢書』(第148号)広島大学高等教育研究開発センター  共著者:共著者:石川裕之,全京和 担当部分: 共同執筆につき本人担当部分抽出不可能  pp.7-20 
21)  「韓国の公教育制度と学校の自律性-教育の卓越性や多様性をどこで、どのように追求するか-」  単著  令和2年7月   『比較教育学研究』(第61号)日本比較教育学会     pp.9-27 
(3)その他          
4.学会等および社会における主な活動
(1)学会活動
平成16年1月〜現在に至る  日本教育制度学会 会員 
平成16年4月〜現在に至る  日本比較教育学会 会員 
平成20年4月〜平成22年3月  日本比較教育学会 幹事(近畿地区) 
平成20年6月〜現在に至る   日本高等教育学会 会員 
平成21年7月〜現在に至る   日本教育社会学会 会員 
平成23年8月〜現在に至る  日本教育学会 会員 
平成26年7月〜平成29年6月  日本比較教育学会 事務局員・常任幹事(近畿地区)・国際交流委員会委員 
(2)公的機関の役職等
平成21年4月〜平成24年3月  国立教育政策研究所 研究協力委員 
平成22年4月〜平成24年3月  国際日本文化研究センター 共同研究員 
平成22年10月〜現在に至る  大学評価・学位授与機構(現・大学改革支援・学位授与機構) 学位システム研究会 専門委員 
平成24年10月〜平成25年3月  大学評価・学位授与機構 研究成果刊行物編集委員会 査読委員 
平成25年9月〜平成26年3月  奈良県「日本と東アジアの未来を考える委員会」委員 
平成25年11月〜平成26年3月  文部科学省生涯学習政策局「教育財源確保策に関する勉強会」有識者 
平成27年11月〜現在に至る  奈良県斑鳩町男女共同参画推進委員会委員・副会長 
平成28年5月〜平成29年3月  日本学術振興会「大学教育再生加速プログラム(AP)」委員会 専門委員 
(3)非営利組織等における活動
(4)講演講師等
平成25年10月  講演「韓国の教育制度−高等教育改革とエリート育成の取り組みを中心に−」(奈良県主催平成25年度「日本と東アジアの未来を考える委員会」第4回教育部会) 
平成27年2月  講演「韓国の教育財政制度−教育税に注目して−」(自由民主党教育再生実行本部教育投資・財源特別部会(※文部科学省生涯教育局政策課からの依頼による)) 
(5)その他

学部・学科選択